スキルアップできる資格は?社会人や独立したい人におすすめの資格15選
「スキルアップして副業を始めたい」「将来的に会社を辞めて独立したい」という人には、資格の取得がおすすめです。資格は、その人の能力を客観的に証明するもので、副業やキャリアアップだけでなく、転職の際も有利になることがあります。
しかし、ひとくちに資格といっても国家資格・民間資格など、さまざまな種類があり、難易度もバラバラです。そこで今回は、資格を探している人に向けて、社会人や独立したい人におすすめのスキルアップできる資格15選をご紹介します。
「仕業系」「一般事務系」などジャンル別にまとめましたので、ぜひ興味のあるジャンルの資格をチェックしてみてください。
社会人や独立したい人におすすめの資格15選
社会人や独立したい人におすすめのスキルアップできる資格15選をジャンル別にまとめました。ぜひ参考にしてください。
士業系の資格
中小企業診断士
中小企業診断士とは、中小企業の経営課題をサポートする専門家で、経営コンサルタントを認定する唯一の国家資格です。中小企業診断士になるための学習を経て企業の経営に関わる知識を身に付けられるため、将来的に独立を考えている人にもおすすめです。日本経済新聞が2016年に実施した「新たに取得したい資格ランキング」で1位を獲得した大人気の資格です。
司法書士
司法書士とは、企業や個人から依頼を受けて、不動産や法律、裁判に関する手続きを代行するための国家資格です。法律に関する高度な知識が求められますが、受験資格は特に設けられていないため、一般企業で働きながら取得を目指すことも可能です。資格取得後は独立開業が一般的ですが、士業事務所や法律事務所などに就職して経験を積んでから独立する人もいます。
社会保険労務士
社会保険労務士は、企業の人事や労務管理などの書類作成や提出、社会保険に関するアドバイスが主な業務です。社会保険労務士になるためには国家試験に合格する必要があり、大学や所定の専門学校を卒業することで受験資格が得られます。主な就職先は、社会保険労務士事務所、企業の人事・総務部などです。
金融・キャリア系の資格
キャリアコンサルタント
キャリアコンサルタントとは、個人の適正や希望に応じたキャリアを築くためのアドバイスを行うプロフェッショナルです。厚生労働大臣が認定した講習を150時間受講するか、3年以上の実務経験を有していると受験資格が得られます。その後は国家試験を受験し、合格後に登録手続きを行います。資格取得後は、人材紹介サービス企業への就職や大学で学生の就職支援を行うなどの道があります。
ファイナンシャルプランナー(FP)2級
ファイナンシャルプランナーは、個人や企業の資産計画などをアドバイスする仕事です。
年金や資産運用、保険、不動産などに関する幅広い知識が求められます。ファイナンシャルプランナー(FP)2級試験は年3回行われており、学科試験と実技試験にそれぞれ合格する必要があります。資格取得後は、金融・保険・不動産業界への就職や独立開業を目指すことができます。
年金アドバイザー
年金アドバイザーとは、銀行業務検定協会が認定する民間資格です。銀行などの金融機関には年金の相談に訪れる顧客も多く、質問に対して的確に答えられる相談員の必要性が増しています。金融機関に勤務している人が主な受験者ですが、一般の人も受験できます。退職の手続きなどを行う一般企業の総務でも役立つ資格です。
一般事務・労務系の資格
日商簿記
「簿記」とは、お金や財産に関する取引を帳簿に記入することを意味します。簿記の資格で最も有名なのが日商簿記で、初級・3級・2級・1級の4種類があります。初心者は3級の取得を目指すところから始めるのが一般的で、就職などで有利になるのは2級からです。独立や起業の際にも役立つ資格です。
秘書技能検定
秘書に求められる知識や技能について問う試験です。3級・2級・準1級・1級があり、3級と2級は筆記試験のみ、準1級と1級は筆記試験と面接試験があります。秘書検定試験に合格すると、一般常識や電話応対、ビジネス文書の作成といった社会人に欠かせない能力が身に付いていることを証明できます。秘書を目指す人だけでなく、社会人としてスキルアップしたい人にもおすすめの資格です。
MOS ( マイクロソフトオフィススペシャリスト)
MOSはMicrosoft Office Specialist(マイクロソフト オフィス スペシャリスト)の略で、ワードやエクセルといった「オフィスソフト」の操作スキルを証明する資格です。国際的にも認められている資格で、それぞれのソフトを用いた実技試験が行われます。就職に有利な資格といわれており、事務職や営業職などパソコンを使用する仕事に役立ちます。
福祉・医療系の資格
医療事務検定試験
医療事務にはさまざまな民間資格がありますが、医療事務検定試験はそのなかでも、病院やクリニックで必要とされる医療事務の知識を証明する資格として有名です。医療保険制度に関する法規のほか、外来の診療報酬明細書作成の知識などが問われる試験です。
メンタル心理カウンセラー
人間関係などでストレスを抱えている人を対象に、心理学とカウンセリングスキルを用いて問題解決を行う心のスペシャリストです。心理カウンセラーになるには、通学もしくは通信講座による学習方法が一般的です。資格取得後に独立開業できるのが大きな魅力で、自分の生活スタイルに合わせて働くことができます。
福祉住環境コーディネーター
福祉住環境コーディネーターとは、高齢者や障がい者に適した住宅環境を提案するプロフェッショナルです。2000年に介護保険制度による住宅改修費の支給が開始されたことで注目を集めている資格です。福祉用品メーカーやハウスメーカーなど、活躍の場は多岐にわたります。3級・2級・1級があり、2級と3級はインターネットによる在宅受験が可能です。
美容・ボディケア系の資格
整体セラピスト検定
整体セラピストは日本セラピスト認定協会の商標登録で、自然手技療法による整体の技術の専門家を認定するものです。整体セラピストになるには、整体や医療の専門学校などで学び、認定試験を受験します。主な就職先には、整体院、スポーツジム、ボディケアサロンなどがあります。
ネイリスト技能検定
日本ネイリスト検定試験センターが主催する民間資格で、ネイルの正しい技術と知識の向上を目的としています。ネイル業界で最も歴史が長く、知名度が高いのが特徴です。3級・2級・1級の3段階に分かれており、実技試験と筆記試験を行います。ネイルサロンへの就職や自宅開業のほかに、ネイリストとして経験を積み、ネイルスクールの講師になる道もあります。
リフレクソロジスト資格
足裏の反射区と呼ばれる部位を刺激し、新陳代謝を活発にする手助けを行うための資格です。日本能力開発推進協会(JADP)が認定した講座などを受講することで受験資格が得られます。合格者には「リフレクソロジスト資格」の称号が付与され、リフレクソロジーサロンやエステティックサロンへの就職で有利になります。将来的に独立開業も可能です。
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スキルアップを支援する教育訓練給付とは?
教育訓練給付とは、スキルアップしたい人を支援する目的で、国が指定する資格の取得や講座の受講費用の一部が補助される制度のことです。講座受講料の20%~最大70%が国によって補助されるため、費用の負担を抑えながらスキルアップが目指せます。
教育訓練給付には各種条件があります。詳しくは厚生労働省のホームページをご覧ください。
独立に備えて磨いておきたいスキル
将来的に独立を考えている場合は、資格の取得以外にも、次のようなスキルを磨いておくことが大切です。
- ビジネスマナー
- ITスキル
- コミュニケーションスキル
独立後は、仕事の受注先を開拓するために自ら営業活動を行わなければなりません。また、経理ソフトを使用するIT知識なども必要です。独立に向けて、必要なスキルを計画的に身に付けておきましょう。
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